これから海外に駐在する人、
海外で駐在員は家具をどうしているの?
こういった疑問に答えます。
日本から海外に駐在する人は、基本的に家具は現地調達する人が多いと思います。
企業によっても規定は様々ですが、レンタルや現金支給、会社からの貸与、など、いろいろあります。今回、私の会社の規定だけでなく、駐在員に聞いた規程も含めて紹介します。
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レンタル、現金支給、貸与の3つを紹介
私の回りでは、
現金を支給
規程内で購入し、会社へ返却
この3つで家具を調達していました。詳しく説明していきます。
業者からレンタルの費用は200~500ドル/月
こちらは、ベッドやソファ、ダイニングテーブルなど、1ヶ月200~500ドルでレンタルし、家具を調達しています。現地で購入する必要もありませんし、家具が揃うまで不自由な生活をしなくて済むのはメリットが大きいですね。
デメリットとしては、好きな家具を選べないこと。家の雰囲気に合わせた家具は無い場合があり、うーん、何だかな。ということも多々あります。
また、ボロボロなときもあるので、定期的にクレームを入れるなり、交換してもらうことをおすすめします。近年は家具のレンタルをしている日系企業は少ないようです。
現金60万円の支給
家具調達費用として、例えば、60万円支給するので、あとは好きにしてくれ。というタイプですね。
商社はこういった規程を取っているところが多いです。面倒なことは会社でしたくないので、お金で解決ですね。
個人的には、この方法が一番うらやましかったですね。家の雰囲気にあった欲しい家具を購入でき、もし、お金が余れば、自分たちのものになりますので、個人的にはこのタイプが一番合理的だと思っています。また家具も日本に持って帰る前提で購入してもいいですしね。
デメリットとしては、アメリカの場合、家が広いため、必然的に家具も大きくなり、金額も高くなります。60万円でどこまで買えるか?ソファ、ベッドとダイニングテーブルを買ったら、終わりかもしれません。会社支給の予算だけでは足りなくなるような事もあり、最悪持ち出しもあります。
しかしながら、値段が比較的安い、IKEAの家具は値段も安く、全てそろえることが出来そうです。ただし、サイズが小さく、家の雰囲気を考えると似合わない可能性が高いので注意してください。
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店内は広く、家の中の家具はすべて揃えることができます。
会社から家具の貸与、もしくは規定内で購入
規程で、ダイニングテーブル5万円、などと予算が決まっており、その規定内であれば、好きに購入できるタイプです。ただし、購入した家具は貸与という形を取りますので、帰任する時には全て返さなければいけません。私の会社はこのタイプを取っており、足りない家具があれば、予算内で購入することができます。
足りない家具と敢えて言った背景には、例えば、前任者の家具が残っていれば、原則としてそれらを引き継いで使用することになります。しかし、引き継ぐ家具がボロボロであったり、不足している場合は、必要に応じて、追加で購入することができます。
個人としては、他人の使っていた家具はあまり使いたくありませんが、会社としては費用を抑えることが出来ますのでメリットは大きいです。一方で、余っている倉庫に家具を預けておくのにもお金はかかりますし、一長一短ですね。
私の会社の場合の規程は、8,610ドル支給
それぞれの費用を紹介します。
家具 | 予算 | 注記 |
ダイニングテーブル | 1,200ドル | |
掃除機 | 300ドル | |
ベッド(大人用) | 500ドル | 単身、独身 |
1,200ドル | 家族帯同で夫婦の合計 | |
ナイトテーブル | 350ドル | |
テレビ | 550ドル | |
ソファー | 750ドル | 単身・独身 |
1,500ドル | 家族帯同 | |
タンス | 400ドル | |
テレビ台 | 300ドル | |
電子レンジ | 300ドル | |
フロア照明 | 150ドル | |
机 | 400ドル | |
卓上照明 | 60ドル | 机および子供用勉強机用に各1台 |
ドレッサー | 800ドル | 家族帯同の場合のみ、一家族に一台 |
ベッド(小人用) | 400ドル | 家族帯同の場合のみ、子供の人数分 |
食器棚 | 800ドル | 家族帯同の場合のみ、一家族に一台 |
子供用勉強机 | 200ドル | 家族帯同の場合のみ、子供の人数分 |
私の会社の規程を紹介しましたが、合計は90万円近いと多く見えますが、実際は少なく、いろいろ見て回らないと欲しい家具の入手は難しい予算でした。
家具の予算が無い場合は家具付き賃貸を借りることをおすすめ
予算の都合上、理想の家具が購入できそうにない場合、賃貸するときに家具付きを選ぶことをおすすめします。
賃貸する方法は以下の記事を参考にしてください。
まとめ
会社によって海外駐在員の規程は様々です。
もし海外勤務する可能性があるなら、事前に駐在している同僚に聞いたり、規程を確認することをおすすめします。
人事が決めた規定は、昔に決めたものを時代にあってにないにも関わらず、そのまま使ってることも多々です。また、海外駐在の経験がない人も多く、実情にあっていない規定もあります。
最大のポイントは、他社の規定を知らないことも多いですので、この際、思い切って、先ほど紹介した内容で、お互いがwin-winになるような提案をしてみるのも手かもしれません。メリットがあれば、必ず動くことになると思いますよ。